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2024年4月　城田真琴さんの本



■ 新しい情報と新たな観点を教えてくれる城田真琴さんの本です
毎回、新しいテーマで読了後には、半歩先行く感じ視させてもらっています。
（日付は別ブログへの登録日です）
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2007年

・2007年11月1日発刊　SaaSで激変するソフトウェア・ビジネス

2009年

・2009年2月6日発刊　クラウドの衝撃
・2009年10月6日発刊　今さら聞けないクラウドの常識・非常識

2012年

・2012年6月29日発刊　ビッグデータの衝撃

2015年

・2015年2月20日発刊　パーソナルデータの衝撃

2016年

・2016年8月26日発刊　FinTechの衝撃

2018年

・2018年1月1日発刊　大予測　次に来るキーテクノロジー2018-2019
・2018年8月1日発刊　デス・バイ・アマゾン テクノロジーが変える流通の未来

2021年

・2021年12月10日発刊　エンベデッド・ファイナンスの衝撃

2023年

・2023年4月14日発刊　決定版Web3
・2023年9月26日発刊　ChatGPT資本主義
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2007年11月1日発刊　
（2009年2月1日）

SaaSで激変するソフトウェア・ビジネス

第１章 台頭するSaaS企業
□ 「インターネット経由で配信されるアプリケーションソフトを、Webブラウザで利用する」というのがSaaSの基本的な仕組み。
第２章 セールスフォース・ドットコム躍進の秘密
□ メタデータ方式の採用によるカスタマイズの実現
□ ものでではなく、サービスとして提供される。
□ 永久のベータ版
第３章 進化を続けるSaaS
□ 自社は、アプリケーションの開発、機能拡張に集中することができる。
第４章 「サービス化」の波に翻弄されるソフトウェア業界
□ 訴求ポイントは、「３，４年以上使うと、SaaSの方がＴＣＯが高くなる。
□ ライセンス版とSaaS版の両立は困難
□ 単なるリセーラーも必要なくなる。
第５章 ユーザー企業のSaaS活用の戦略
□ 情報システムの「所有」から「利用」へのパラダイムシフトが進みつつある。
□ 「持つ経営」から「持たざる経営」へ
第６章 SaaSの将来展望
□ マイクロソフト、オラクル、ＳＡＰの３強は、２０％台後半から３０％台半ばという高い営業利益率を誇っている。




2009年2月6日発刊
（2009年3月15日）

クラウドの衝撃

第１章 姿を見せ始めた次世代コンピューティング・モデル
□ 「コンセントにプラグを差し込むのと同じくらい簡単に、インターネットに接続するだけで、必要なＩＴリソースが利用できる。」そのときこそが、真のクラウド・コンピューティング時代といえるのかもしれない。
第３章 ネット企業がリードするクラウド・コンピューティング
□ いち早くクラウド・コンピューティング・サービスを開始したアマゾン
第５章 クラウド・コンピューティング時代の企業ＩＴ戦略
□ だれかにとってコンテクストは、必ず他の誰かにとってコアである
□ ミッションクリティカル／非ミッションクリティカルを「確実に機能しない場合、企業経営に影響をおよぼすような深刻なリスク要因になりうるか否か。
第６章 クラウドコンピューティングで何が変わるのか
□ 中堅以下のシステム・インテグレーターは、PaaS上での業務アプリケーション開発」「SaaSの導入支援、カスタマイズ」
第７章 クラウドコンピューティング時代へ向けて超えるべきキャズム
□ 品質と料金は比例する





2009年10月6日発刊
（2010年7月20日）

今さら聞けないクラウドの常識・非常識

Chapter4 クラウドの利用が進み始めた日本
□ 社内で所有するITリソースはトータルで見たら10%ぐらい、残りの90%はクラウドで稼働
Chapter7 クラウドが描く未来予想図
□ 複雑で重い処理をクラウド側で実行させることで、端末は小型軽量かつ安価に





2012年6月29日発刊
(2013年6月22日）

ビッグデータの衝撃

第６章 ビックデータ時代のプライバシー
□ 消費者プライバシー権利章典
□ データ保護指令
　・「忘れられる権利」の導入
□ フットパスは、ショッピングモールに設置された監視装置を利用し、携帯電話の電波から買い物客の行動パターンを分析できる技術である。

□ 誰もが見落としているデータの価値にいち早く気づき、タイムリーにビジネスに組み込み、競争優位に導くことができるデータ駆動型企業こそが、多種多様なデータが溢れかえる、これからの時代に生き残る企業ではないだろうか。




2015年2月20日発刊
（2015年11月1日）

パーソナルデータの衝撃

第2章 21世紀の名簿屋「データーブローカー」の実態
□ 「スコア化される社会」の到来
□ クレジットスコア
第3章 個人情報の値段はいくらか
□ 平凡な消費者のデータは１円前後
第5章 集めたデータを消費者サービスに変える
□ 情報は力だ
第6章 常識を覆す究極の個人情報QS
□ クオンティファイド・セルフ」とは、ウエアラブルデバイスなどのガジェット類を活用して、自分の活動や状態に関する定量的なデータを収集し、生活習慣の見直し等へ積極的に活用していこうとするコンセプトである。
□ 消費者と企業の立場が逆転し、消費者がデータを自ら収集・管理し、流通もコントロールできるようになると、消費者の信頼の有無こそ企業にとっての差別化となる
終章 パーソナルデータが通過になる世界
□ 消費者にとっては、日常生活のあらゆるシーンでポイントが貯められるというメリットがある反面、裏を返せば、あらゆる場面で行動情報が収集されることになる。





2016年8月26日発刊
（2016/10/30）

FinTechの衝撃

はじめに
□ 銀行の機能は今後も必要となることは間違いない。しかし、その機能を実現するおは果たして誰が適切なのか
第１章 なぜ今、フィンテックなのか？
□ ミレニアム世代は、既存の銀行に多くを期待しておらず、銀行業界ではない、外部からのイノベーションがもたらせることを期待している
第２章 フィンテックサービスの実際
□ 日本企業が見習うべき点は、ECサイトやクラウド会計、あるいはアカウント・アグリゲーションサービスなどと連携し、ビッグデータを活用した与信審査の仕組みを作りあげる点であろう。
□ ロボ・アドバイザーは、2015年5月にエイト証券が「エイトナウ」を投入したのを皮切りに、国内でも市場に参入する企業が増えている。
第３章 フィンテックの革新技術「ブロックチェーン」
□ 全取引履歴を記録した台帳（データベース）を「ブロックチェーン」と呼ぶ。
第４章 金融機関のフィンテック戦略
□ デザインやUXを「おまけ」程度に考えていては、時代に取り残されることになるだろう。
第５章 モジュール化する金融サービス
□ 銀行の業務が口座の維持管理に限定されてしまうことを意味する
□ 銀行員が設計したアプリケーションは、銀行員が想像できる範囲のものしかならない
第６章 日本におけるフィンテックの方向性
□ ユーザーにそれを使いこなすだけの金融、およびITリテラシーび底上げが伴わなけば、「笛ふけど踊らず」という状態に陥ってしまう恐れがある。
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FinTechの衝撃 金融機関は何をすべきか [ 城田 真琴 ]
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2018年1月1日発刊

大予測　次に来るキーテクノロジー2018-2019

第１章　人工知能はホワイトカラー業務をこなせるか
□ 機械学習技術に傾倒する金融業界
□ トレーダではなく、エンジニアが主役に
第2章　自動運転で激変する自動車業界の未来
□ ディープラーニングでは、カメラやセンサーから収集した膨大な道路状況の画像データを入力し、速度を緩めるべき状況や車間距離をとるべき状況の特徴・傾向データを学習することで、AIを賢く成長させていくことができる
第3章　音声操作はインターフェースの覇権を握るか
□ マウスからタッチパネル、そして音声へ
第４章　チャットボットがウェブの「次の玄関」に
□ アスクルの「マナミさん」導入後、問い合わせの1/3をマナミさんが対応、6.5人分の人件費削減に成功した
□ 処理代行型チャットボット
第５章　「ポスト・スマホ」を狙う　VR・AR・MR
□ 将来的には、ARヘッドアップディスプレイの普及によって、道路標識が姿を消しても不思議でない。
□ リアリティをさらに高める触覚と嗅覚
第６章　バイオメトリクス認証で生活はどう変わるのか
□ クルマがバイオメトリクス認証機能を搭載する目的
　１．セキュリティの向上
　２．パーソナライズ化
　　　本人確認を行った上で最適なサービスを提供する
　３．運転者の特定
第７章　センシングで実現する究極のおもてなし
□ 現在、スマートクロージングの活用が期待されている分野の1つが、危険な場所で仕事をしている人を対象にした体調管理である
□ 「センシング」の次に期待されるのは、身体状況に応じて、適切な処理を行う「レスポンス」である。
第８章　ブロックチェーンが示す中央集権型システムの終焉
□ 単なる数値であるならば、お金だけでなくさまざまな「モノ」の所有権の移転や契約ができるようになる。ビットコインの場合、その「モノ」が仮想通貨であったに過ぎない。
□ スマートコントラクトとは、契約をプログラムの形で記述し、ブロックチェーンに記載することにより、法執行機関なしに、その実行・執行が自動的に行われるものである


2018年8月1日発刊
（2018/10/27）

デス・バイ・アマゾン テクノロジーが変える流通の未来

第０章　アマゾン恐怖指標銘柄とは
□ アマゾンは、ナイキのようなメーカーの対消費者戦略も変えつつある
第１章　消える店舗、消える店員
□ ネットで成功を収めたた後、リアル店舗に進出するという動き
第２章　次なるターゲットはファッションEC
□ スタートトゥデイ
　・顧客の体系データの収集
第３章　ショッピング・エクスペリエンス　リアル店舗の生き残りの鍵
□ ショッピング・エクスペリエンスとは、店舗でしかえきない経験である
第４章　買い物の敷居を極限まで下げるアマゾン
□「アレクサ・スキル」で積極的にパートナー戦略を展開
第５章　ラストワンマイルを巡る戦い
□ ラストワンマイルの配達自体をなくす発想
第６章　モノを売らないサブスクリプションレンタル
□ 人間は、現状維持バイアスによって「必要がなくなっても、なかなか止める行動に踏み出せない」
□　ある日突然、アマゾンのECサイトに「レンタルする」というボタンが現れたとしても驚くことはないだろう。
第７章　アマゾン・サバイバーの戦略
□　ホームデポ
一般消費者よりも、専門業者にフォーカスしている
□　アマゾンと真正面から戦わずに、少しでも何かずらし、アマゾンが持つ強みを発揮させないようにする




2021年12月10日
（2023/11/19）

エンベデッド・ファイナンスの衝撃: すべての企業は金融サービス企業になる

はじめに
□ 全ての企業は金融サービス企業になる
□ 単に金融サービス会社を紹介したり、子会社を通じて金融サービスを提供するだけでは、エンベデッド・ファイナスとは呼ばない。
第1章 エンべデッド・ファイナンス（組み込み金融）とは何か？
□ 金融以外の事業を展開する非金融企業が、既存サービスに金融サービスを組み込んで提供する
□ 金融機関単独では若年層のニーズを掴むことがで難しいことを示していると言えるだろう
第2章 欧米のエンべデッド・ファイナンス
□ エンべデッド・ファイナンスの５領域
・エンベデッド・ペイメント（決済）
・エンベデッド・レンディング（貸付）
・エンベデッド・インシュランス（保険）
・エンベデッド・インベストメント（投資）
・エンベデッド・バンキング（銀行）
□ 今後も拡大していくと予想されているのが、エンベデッド・ペイメント（組み込み決済）である
□ ゴールドマン・サックスは株取引の自動化によって、2000年時点では同社のニューヨーク本社に在籍していた600人のトレーダーが、2017年にはわずか2人しか残っていないこと、そして全従業員の３分の１に当たる9000人がITエンジニアである。
第3章 ビッグテックも参入
□ フィンテック企業買収で国内市場に本格参入するグーグル
□ 「アップルカード」で参入するアップル
□ アマゾンは銀行にはならないが、金融ビジネスには参入する
第4章 動き出した国内企業
□ 日本国内ではデジタル化のノウハウがなく、なるべく基幹系システムに手を入れずにデジタル化を目指したい既存金融機関と、優れたUXを持つデジタルサービスを保有しているものの、マーケティングに多額のコストをかけられず、集客力の弱いフィンテック企業との間でウィンウィンの関係が成立
第5章 エンべデッド・ファイナンスの将来
□ スーパーアプリはスマホ時代のポータルサイト


2023年９月26日発刊
（2024年1月27日）

ChatGPT資本主義

□ チャットGPTも、人間にとって真に有効なものであるなら、リスクは時間が解決するだろう。
□ GPTは「Generative Pre-trained Transformer」の略であり、日本語に直訳すると「事前学習済みの生成トランスフォーマー」
□ 「プラグイン」でできることがどんどん広がる
□ チャットGPTは堂々と間違える

□ いずれ、対話型AIにも広告が表示される
□ 高賃金職種ほど影響を受けやすい
□ 知っていることが重要なのではなく、「知りたいことは何かを知る」ことの方がはるかに重要になるだろう
□ AIネイティブ世代の誕生
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2023年4月14日発刊
（2024年3月31日）

決定版Web3


□ 中央集権化は社会的に長期的に維持することはできない。政府は物事を修正するにはあまりにも不器用である。
□ Web3では、私たちが使用するサービスは１つの企業によってホストされるのではなく、全ての人によってホストされている。すべての参加者が究極のサービスのほんの一部に貢献するという考えである。

□ Web3ブームに至るまでの暗号化資産業界の主要トピックスの変遷
・2009年〜第1の波　ビットコイン登場
・2013年〜第2の波　イーサリアム登場
・2017年〜第3の波　ICOブーム
・2020年〜第4の波　DeFIブーム
・2021年〜第5の波　NFT

□ 分散型人材ネットワークやDeSciのように現実世界の課題解決や役立つWeb3サービスである。これらのサービスではトークンやNFTがサービスないの経済を媒介し、非中央集権型サービスとして運営される合理性がある。




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